育成のスポーツが
変わろうとしている

何が始まったのか

発表したのは、公益財団法人全日本軟式野球連盟、日本サッカー協会、日本バスケットボール協会、日本ハンドボール協会、日本ラグビーフットボール協会、日本スポーツ協会の6団体です。

発表によれば、今後はステートメントの浸透、シンポジウムの開催、マルチスポーツ体験イベントの実施、競技間で共有する育成・普及プログラムの開発、指導者養成カリキュラムへの反映、競技を越えた人材交流の場の創出などが予定されています。

注目したいのは、指導者養成カリキュラムへの反映です。これが実行されれば、理念の共有にとどまらず、育成年代の指導方法そのものに関わることになります。ただし、いつ、どの養成課程から変えるのかは、現時点の発表からは読み取れません。

同じ名前の取り組みが、
ニュージーランドにある

「Balance is Better」という名称の取り組みは、ニュージーランドにも存在します。Sport New Zealand（スポーツ・ニュージーランド）が支援するもので、専用サイトで考え方が公開されています。目的はこう説明されています。

そして、スポーツが早い段階で過度に真剣なものになったときに何が起きるかについて、次のように述べています。

Sport New Zealandは、この取り組みを「青少年スポーツに対する、根拠にもとづいた考え方」と位置づけています。運営は、指導者育成に取り組むPlayer Development Projectとの連携で行われています。

特徴的なのは、何かを禁止していないことです。「これはやってはいけない」ではなく、「一方に寄りすぎていないか」を確かめる、という形になっています。

サイトには、バランスを取るべきものとして、次の3つが挙げられています。

どれも「どちらかを選べ」という問いではありません。両方を見て、一方に寄りすぎていないかを確かめる、という使い方です。取り組みの名称が Balance is Better であることと、この書き方は一貫しています。

ニュージーランドでも、これは一つの競技の取り組みではありません。NZ Rugbyは、Sport New Zealandが示した意図表明に署名した団体のひとつで、ほかにも複数の主要競技が名を連ねています。NZ Footballなど、各競技団体が自らのサイトでBalance is Betterを掲げています。競技を越えて同じ考え方を共有するという構図は、今回の日本の発表と重なります。

なお、日本の発表文に、この取り組みとの関係は明記されていません。名称と方向性が共通している、という事実にとどめて書いておきます。

理念を、どう運用に落とすか

ニュージーランド側のサイトには、団体が参加者中心の運営に変えていくための方法が、8つ挙げられています。理念を掲げるだけで終わらせず、運営の項目まで落とし込んでいるところが参考になります。

・勝敗だけでなく、参加者の成長、続いているか、楽しめているかでも成果を測る
・参加者が受けるべき体験の最低水準を文書にして、関係者全員と共有する
・予算、施設、指導者を、特定の層に偏らせずに配分する
・年齢と発達段階に合わせて、場の広さ、人数、ルールを調整する
・費用、時間帯、ユニフォームなど、参加のハードルになるものを把握して対応する
・保護者と協力する。応援のしかたの取り決めも含む
・指導者を固定せずに入れ替え、指導者自身の育成を支える
・参加者を、競技者としてだけでなく一人の人として理解する

野球は、どの単位で参加するのか

発表を読んで、編集部で話題になったのは団体の並びでした。

サッカー、バスケットボール、ハンドボール、ラグビーは、いずれもその競技を統括する団体が参加しています。野球からは、全日本軟式野球連盟が名を連ねています。

野球には、学童、中学、高校、大学、社会人、プロというカテゴリーがあり、軟式と硬式があります。それぞれに別の組織があり、別の運営があります。競技を越えて何かを始めようとするとき、野球はどの単位で参加するのか。その問いが残ります。

日本には、アマチュア野球界を代表する団体として、2013年に設立された全日本野球協会があります。国際大会への代表派遣なども担う組織です。今回の発表に名前があったのは、全日本軟式野球連盟でした。

これは、どちらが適切かという話ではありません。実際に育成年代の現場を持っているのは各連盟であり、そこから始めるのは自然なことだとも言えます。ただ、競技を越えた取り組みに「野球」として参加していくとき、誰がその窓口になるのかは、いずれ問われることになります。